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安心の家づくり

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安心の家づくり

03万全な保証

どんな暮らしのための住まいづくりですか？
思い立ったのはなぜ？
「そうだ！家を建てよう」・・・夢はどんどんふくらみます。
住宅展示場に出かけてモデルハウスを眺め、営業マンと話すうちにトントン拍子に話が進み、思い立ってから1年もしないうちに、もう新居で暮らしていた----
そんなケースも少なくありません。
スピーディなのは良いことかもしれませんが、本当にその時期が一番の「建て時」だったのでしょうか。「せっかく子供室をつくったのにすぐ就職して一人暮らしを始めたので空き部屋になってしまった」「急に娘夫婦が同居することになったが、キッチンはひとつしかない」といった話もよく耳にします。
住まいは一度建てたら20年、30年と住みつづけていくもの。
家族構成やライフスタイルの変化も十分に考慮しながら、「建て時」を考えましょう。
家族のこれからは？そこで、住まいづくりを思い立ったら、一度立ち止まって「家族の年表」を書いて見てはいかがでしょう。
たとえばあなたのご家族に、近々こんな予定はありませんか？
■お子様が成長し個室が必要になる
■大学入学や結婚により子供が家を出る
■転勤でご主人が単身赴任する
■定年退職によりご主人の生活が住まい中心になる
■親世帯と新たに同居する
■家で事業や教室をはじめる

「あと3年ぐらいで、家族構成も、暮らしもだいぶ変わりそうだ」「まだしばらくは今の暮らしが続くけれど、いずれは2世帯で暮らすことになりそう」「5年後には、自宅で教室を始めたい」・・・
そんな見通しの中から、あなたの家族に最適な「建て時」を見つけてください。

家族の年表　現在を基準にご家族の将来の予想を記入しましょう。

資金計画も一緒に考えましょう
今は有利？不利？
「人生で一番大きな買い物」である住まいづくり。資金面からも計画的に取り組みましょう。
いったん住宅ローンを組めば、今だけでなく将来にわたって家計の大部分を占めることになります。
例えば、定年退職後も返済が続くローンを組んでも大丈夫か、その時の暮らしのことも考えておかなければなりません。
ただし、資金面からいえば今は有利な条件がいろいろあります。
その一つが住宅ローン減税。段階的に縮小され、平成25年で打ち切られる予定ですが、新築時から10年間、毎年のローン残高の1～1.2％が所得から控除でき、所得税の負担が軽くなります。

　また、住まいづくりにあたっては、自己資金の一部として、親からまとまった援助を受ける場合が少なくありませんが、これも現在は、550万円までを非課税とする措置（贈与税の特例）や、3,500万円まで非課税で生前贈与が受けられる措置（相続税精算課税制度の特例）が講じられています。

▼一般住宅
  平成23年居住 平成24年居住 平成25年居住    
年末のローン 4000万円 3000万円 2000万円    
控　除　率 1.0％ 1.0％ 1.0％    
最　　高 　40万円 　30万円 　20万円    
合　　計 400万円 300万円 200万円    

▼認定長期優良住宅の特例
  平成23年居住 平成24年居住 平成25年居住    
年末のローン 5000万円 4000万円 3000万円    
控　除　率 1.2％ 1.2％ 1.0％    
最　　高 60万円 40万円 30万円    
合　　計 600万円 400万円 300万円    

!住宅資金の贈与には、特例があります
■贈与税の特例
平成23年度は1,000万円まで非課税		 ■相続時精算課税と贈与税と併せて
2,500万円まで非課税
※詳細につきましては弊社ローンアドバイザーにお問い合わせ下さい。金利はどう動く？
現在は金利も大変低い水準です。長期間の返済となる住宅ローンでは、金利の変動が非常に大きく影響し、わずか1%の上昇でも、返済額は何百万円もアップしてしまいます。
しかも経済にとって健全な金利水準は4～6%ぐらいといわれており、いつまでも現在の超低金利水準が続くとは考えられません。
いずれは上昇すると見られていますから、今の低金利で長期返済のローンを組むことはとても有利です。
さらにデフレ傾向が続く現在は、建築費も低い水準にあり、この点も、建築には有利な条件といえるでしょう。
※金利等により異なります。
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