ゼロエネルギー住宅

「FPの家」なら、ゼロエネルギー住宅の優等生

高断熱・高気密住宅の先頭を走り続けてきた「FPの家」なら、トップクラスの省エネ性能と快適な住み心地を備えた、理想のゼロ・エネルギー住宅を実現します。
新しい時代に求められる最適な住宅のカタチが、ここにあります。

省エネルギー化が進む、日本の住まい

政府は、住宅の生涯CO2排出量を削減するLCCM住宅を最終目標に、低炭素住宅化を進め、2030年にはゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)を新築の標準にする、としています。

ZEHとは(ゼロ・エネルギー・ハウス)

ZEHは、Net Zero Energy Houseの略。住まいの断熱性、省エネ性能を上げ、太陽光発電などでエネルギーを創ることにより、年間の一次エネルギー消費量(空調・給湯・照明・換気など)の収支をプラスマイナス「ゼロ」にする住宅のことです。

ZEHビルダー

ZEHビルダーとは

ZEHビルダーとは、「ZEHロードマップ」の意義に基づき、事業目標を掲げるハウスメーカー、工務店、建築設計事務所、リフォーム業者、建売住宅販売者等のことです。

「2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均で、住宅の年間の一次エネルギー消費量が正味でゼロとなる住宅(ZEH)の実現を目指す」とする政策目標が制定されました。

弊社はビルダー登録申請を行い、2020年度に向けた目標を策定しました。

ZEH受託率目標

当社のZEHの普及率目標は以下の通りです。

ZEH普及実績 ZEH普及目標
2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
新築 0% 新築 10% 新築 0% 新築 0% 新築 0% 新築 50%
既存 0% 既存 0% 既存 0% 既存 0% 既存 0% 既存 50%

ZEHの周知・普及に向けた具体策

弊社ホームページへによるZEH概要の説明、住まいの見学会の告知、新聞・住宅雑誌等の広告掲載など、お客様へZEH基準の家作りを知っていただけるよう、周知・普及活動を行います。

LCCM住宅へのステップ

STAGE1 2013年改正省エネ基準レベル

住宅の省エネルギー基準はこれまで建物の断熱性・気密性への評価が中心でしたが、家庭の設備で消費されるエネルギー量が増加したため、従来の外皮の断熱性能に加え、暖冷房や給湯、照明設備などの性能も含めて、建物全体の省エネ性能を評価できるよう、「一次エネルギー消費量」を指標とする基準に見直されました。
この改正省エネ基準は、2020年をめどにすべての新築建築物に対して適合義務化される方針です。

一時エネルギー消費量

空調・冷暖房、換気、照明、給湯の各設備と家電などのエネルギー消費量の合計から、太陽光発電なの再生可能エネルギー分を差し引いて算出されます。

STAGE2 認定低炭素住宅

住宅の省エネルギー基準はこれまで建物の断熱性・気密性への評価が中心でしたが、家庭の設備で消費されるエネルギー量が増加したため、従来の外皮の断熱性能に加え、暖冷房や給湯、照明設備などの性能も含めて、建物全体の省エネ性能を評価できるよう、「一次エネルギー消費量」を指標とする基準に見直されました。
この改正省エネ基準は、2020年をめどにすべての新築建築物に対して適合義務化される方針です。

HEMS[Home Energy Management System]

家庭で使うエネルギーを節約するための管理システム。
家庭での電気機器を繋いでエネルギー使用状況をモニター画面に表し、家電機器を自動制御します。

STAGE3 ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)

消費電力の無駄を省く「省エネ」と、エネルギーを作り出す「創エネ」を組み合わせて実現するZEH。
これからは、「エネルギーを創って使う」暮らしが始まります。

エネルギーの収支を「ゼロ」に

ZEHは、国が推進する住宅省エネ政策の目標モデル。
断熱性能の高い家と省エネ設備で、消費エネルギーを減らし、更に太陽光発電などによりエネルギーを創り出し、暮らしに使うエネルギーの収支をプラスマイナスゼロにするのが基本的な仕組みです。
ZEHには、次の4つの要件を満たす必要があります。
①強化外費基準
②基準一次エネルギー消費量を20%以上削減
③再生可能エネルギーの導入
④①~③により、エネルギー消費量を100%削減

エネルギー活用、非常時の備え

家庭における創エネの代表は太陽光発電システム。
発電した電気は各電気機器に供給し、余った電気は自動的に電力会社に売電。

発電電力が足りない場合や夜間には、電力会社から買電出来ます。いざというときにも安心なクリーンエネルギーです。

また、蓄電池は電力をため、必要な時に取り出して使うことが出来ます。自動運転なので外出時なども安心な上、災害などで停電した場合には自立運転に切り替えて、最低限の電源を確保できます。

STAGE4 LCCM住宅(ライフサイクルカーボンマイナス)

建設から住居、廃棄までの一生涯におけるCO2収支をマイナスにする住宅。
省エネだけでなく、二酸化炭素負荷を極限まで減らす住宅という考え方で、現在日本が目指すべき住宅の最終のカタチといえます。